（1）先行き不透明な経済事情と、職業として安定する医師という選択肢

リーマンショック、東北大震災、中国、韓国の台頭など、我が国を取り囲む状況は近年ますます厳しく、アベノミクスによって円安が進行することによって輸出企業の業績が好調になり、株価が上昇して資金環境が改善しつつあるとはいえ、長期的に見た場合、少子化で若年者の人口が今後減少し、国内市場が小さくなることは確実で、国内向けの多くのサービス業や小売業は縮小を強いられ、国外で他国の企業との競争にさらされるという状況になると考えられます。

また、医師は身分・収入が国家に保証されており、定年がなく、生涯その資格を失う可能性がありません。さらに給与平均も高く、平均年収は勤務医：(45.6歳)平均年収1477万円に対して、大卒サラリーマン：(45歳)平均年収898万円と医師とサラリーマンでは大きな差がついています。

このようにサラリーマンよりも有利な環境を手に入れることができる医師は、理系の優秀な学生にとって非常に魅力的な選択肢であるといえます。

（2）新設医学部を卒業した医師の子弟が受験期を迎えた。

わが国では、1961年に国民皆保険が達成されて病院を訪れる患者数が激増しました。
そのため、全国的な医師不足が叫ばれ、1969年に医学部定員が4,040人まで増員され、さらに、1970年に4校、1971年に3校、1972年に6校、1973年に6校が新設され、全国61校に医学部が設置されることになりました。さらに、1973年に田中角栄内閣の一県一医大計画によってすべての都道府県に医学部が設立されることになり、1979年の琉球大学医学部に至るまで19校が新設されて全国80校となりました。
この結果、1978年ごろから医師国家試験合格者数が増加し始め、1984年には史上初めて合格者数が8000人を越えました。その後も医学部定員の削減などがあったものの、現在に至るまで年間7000人を下回ったことはありません。

さて、近年医学部が人気となっている理由の一つに、新設医科大学の卒業生の子弟が受験期を迎えたというものがあると考えられます。
ストレートに入学し大学で6年間の課程を経て医師国家試験を取得し、2年間の初期臨床研修を修了した後に4年程度の修業期間を積んで結婚したとすると、医師国家試験取得者が8000人を超えた1984年に大学を卒業した人の子弟は1990年以降に生まれることとなります。第二子、第三子があることも考えると、1970年代の新設医学部の建設ラッシュと医学部定員増加が今の医学部受験生数の増加の一因として挙げることができます。

（3）受験方式の多様化

最近、センター試験利用入学試験を実施する大学が増えたのも総志願者数の増加の一因と考えられます。2005年度にわずか2校、志願者数1742人だったセンター試験利用入学試験は2012年度には12校8257人まで増加しました。2014年度は福岡大学が新規に実施することとなり、志願者数は10000人を超えると予想されます。

私立大学医学部を第一志望とする人で、センター試験利用入学試験を受験する人は当然一般入学試験も受験しますから、センター利用入学試験による志願者数の増加は受験生のダブルカウントと言う側面があります。しかし、この制度を利用して国公立大学の志願者の一部が私立大学を併願しています。

ですから、センター利用入学試験によって今までにない層が私立大学医学部を志望するようになり、志願者数の増加に拍車をかけているといえるのです。

（4）学費の減額と奨学金制度の充実

へき地や特定診療科の医師不足を解決するため、2007年に文部科学省、厚生労働省、総務省による「緊急医師確保対策」が打ち出されました。これによって、各自治体が一斉に奨学金制度を設立し、大学も定員増加を行いました。

各自治体の実施する奨学金は月額15万～30万円程度で、卒業後、奨学金を貸与した自治体の指定する医療機関で一定期間従事すれば返済を免除されるというものです。これは自治体にとっては医師を確保することができ、医学生にとっては学費を賄うことができる、双方にとってメリットの大きな奨学制度です。

この制度によって今まで受験することができなかった受験生が受験できるようになったことは、受験生の増加の一因となっています。

また、各大学の学費減額も受験生の増加に一役買っています。最近の主な減額は以下の通りですが、この中で特に大きな変化があったのが順天堂大学で、2008年の減額によって学費が約2000万円となり、受験生と偏差値が大幅に上昇しました。